半世紀を超えて、地域の小児医療を守ってきました。 半世紀を超えて、地域の小児医療を守ってきました。

半世紀を超えて、地域の小児医療を守ってきました。 半世紀を超えて、地域の小児医療を守ってきました。

設立から50年以上、私たち土屋小児病院は、
埼玉県の小児医療を担う基幹病院として、久喜市とその周辺の地域医療を支えてきました。

済生会加須病院、羽生総合病院と協力しあい、
全国的にも珍しい「私立病院を中心とした、小児二次救急輪番制」の病院としても貢献。
2012年には40床の新病院としてリニューアルオープンし、
県や医療圏をまたいで患者様が来院する程にまで成長しています。
2020年以降のコロナ禍においてもいち早く発熱外来を整備し、
多くの不安を抱えたお子様や親御様に寄り添い、地域の信頼を獲得してきました。

そんな当院は医療の質を高める一方で、
独自開発システムや先端機器を積極導入するなど必要な効率化を進めると同時に、
職種や組織を跨いだ連携の仕組み作りや働き方改革にも注力することで、
「採算がとれない」「医師が集まらない」
といった小児病院の経営面での問題解決にも力を入れています。

これからの小児医療のカタチを、土屋小児病院で作っていきませんか?

小児医療のユートピア作り 小児医療のユートピア作り

医師がイキイキと働き、採算のバランスを保ちながら地域の小児医療を発展させていくための小児医療のユートピア。その仕組みを当院は実現しています。 医師がイキイキと働き、採算のバランスを保ちながら地域の小児医療を発展させていくための小児医療のユートピア。その仕組みを当院は実現しています。
  • 安定した経営体制
  • 医師が疲弊しない仕組み
  • 法人内外での連携

安定した経営体制

地域の医療ニーズに応える経営

地域の医療ニーズに応える経営

当院は、地域の小児医療と向き合った経営を常に心掛けています。 たとえば、救急搬送だけでなく感染症やアレルギー疾患の患者も積極的に受け入れたり、 職員同士の連携を高めることで、患者の早期治療と病床の回転率向上を実現したり、 子どもの病気で困っている親御さんのために病児保育を開設したりと、 地域の医療ニーズに応えてきました。その結果、今では病床稼働率が80%を超え、 1日300名を超える外来患者が訪れています。

独自開発の情報システムで効率化

独自開発の情報システムで効率化

診療体制を日々改善していくために、当院では独自開発したシステムを導入しています。 スタッフの配置や診察から薬の受け渡しまでの時間、患者の来院履歴・過去の診察内容など、 必要な情報をデータベースに残し、問題点を抽出して解決策を講じています。 このシステムを導入することによって、経営上の無駄は減少し、患者様の満足度向上につながっています。

医師が疲弊しない仕組み

万全のサポート体制

万全のサポート体制

医師の負担を減らすことも、小児医療を守っていくためには不可欠な取り組みです。 そこで当院では、一般・救急を問わず外来時の無駄を省くために、またオンコール時に迅速に対応できるようにするために、 トリアージナースを配置しています。さらに、病棟管理では交代主治医制を採用し、 医師が帰宅後に呼び戻されることがないよう、夜間当直は非常勤医に任せています。 医師のサポート体制整を充実させていることもあり、当院には勤続10年を超える医師が、イキイキと働いています。

受賞歴のある働きやすさ

受賞歴のある働きやすさ

医師が長く働けるように、当院では週3日勤務から常勤医として迎えています。 さらには、子育てと仕事の両立を実現させるために、産休・育休の取得を推奨。 時短勤務では男女の性別に関係なく全職員が取得できるように配慮しています。 実際に、お子さんが就学される前まで送り迎えをしていた男性職員もいます。 こうした取り組みが認められ、2009年には男女共同参画の推進に顕著な功績のあった個人や団体、事業所に贈られる、 「さいたま輝き荻野吟子賞(埼玉県知事)」を受賞しました。

法人内外での連携

法人内でのネットワーク

法人内でのネットワーク

セクショナリズムな考え方や風土が無いことが当院の特徴です。 例えば、医師の採用は出身大学に関係なく実施しており、学閥もありません。 職員同士とも協力関係が築けるように、検査室や処置室、医務室をワンフロアに集約。 全職員が検査や処置の様子を見られる範囲で働いているため、お互いの仕事を理解しあえる関係が築けています。 そうした環境が整っていることから、職種の壁を超え、常にカバーしあえる風土が根づいています。

法人外での協力体制

法人外での協力体制

地域の小児医療をより広い範囲で網羅的に支えるために、当院では外部医療機関との連携体制の構築にも力を入れています。 そのため、地域の診療所から患者様を紹介されることもあれば、高度な医療が必要な場合についても、 大学病院へ紹介することができます。お互いの位置づけと、どのような時に連携すべきかを認識し、 協力体制を気づいているため、どんな疾患の患者が来ても対応できる環境です。

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