病院クチコミナビ

「東京で数十年、開業医をしてきたが、医師は飽和状態と感じていた。いつかは、地域医療貢献したいと考えていたので、セカンドキャリアとして福島の地を選んだ」

「東京で大学病院に勤務していたが、震災で被害のあった地域（主に浜通り）の医療機関に従事することで、復興の役に立ててればと思い応募した」

「東京で開業を続けながら、地域で働ける場所を探していた（二地域居住）。福島県内で週1からでも雇っていただける医療機関があるとのことで利用した」

「京都で病院勤務していたが、早期退職をして、必要地域とされる診療所で、病院で学んだことを診療所で還元し、その土地で暮らす方々の役に立ちたいと思っていた。たまたま福島の地域医療の現状を知り、ドクターバンクを利用した」

福島県が設置・運営する相談窓口（県外事務所や移住支援センターの移住推進員、移住コーディネーター）と連携を図り、移住希望者に対し、住まいや暮らしに関する補助金等の支援制度をご案内いたします。

福島県外から転入される方で、福島県内の産科、小児科、麻酔科、救急科または総合診療科の医師としてその診療に従事される方については、研究に必要な資金（最高300万円）を貸与します。
所定の条件を満たすと、貸し付けた資金の全額について返還を免除します。

福島県内の臨床研修施設において臨床研修または後期研修を受ける医師の方で、研修修了後に福島県内の対象医療機関の産科、小児科、麻酔科、救急科または総合診療科の医師として勤務しようとする方へ、研修に必要な資金（最大3年間で計720万円）を貸与します。所定の条件を満たすと、貸し付けた資金の全額について返還を免除します。

将来、県内のへき地診療所等または県立病院に医師として勤務しようとする医学生（福島県立医科大学を除く）に対して、医学部を卒業した後、2年以内に医師となり、直ちに知事が指定する病院において、臨床研修に従事し、その後決められた期間、県内のへき地診療所勤務等に従事した場合は、修学資金の返還が免除されます。