病院の一大転換を支えた思いとは
1963年の開設以来、道南地区初の介護老人保健施設や400床の精神科単科病院を開設するなど、きたるべき高齢化社会に備えながら成長を続けてきた同院。しかしながら、平成の30年間で日本における疾病構造は想像を超える勢いで変化を遂げ、がんや心不全といった病気を患っても長期的な生存が見込めるようになり、高齢者が複数疾患を抱えながら暮らすことも当たり前になりました。そのような中で亜急性期への転換に踏み切った背景を、新築移転の前年に同法人の理事長に就任した蒲池匡文先生は、急性期で治療を受けた患者さんの受け皿になれる病院が求められていたから、と語ります。
「私個人としても、救急病院から安心して送り出すことのできる、一定の診療レベルを備えた病院が必要だと痛感していました。急性期病院に勤めていた際に、救急で処置を行った患者さんがその後の受け入れ先でお亡くなりになるなど、残念なケースが多いことに忸怩たる思いを抱えていたのです。しかしながら、移転前の当院も例外ではなかったと思います。だからこそ、病を得た後も長生きできる、そんな時代にあって、急性期の“その後”、患者さんが日常生活に戻るまでを担う病院の存在が必要だと考え、療養の機能を一部残しながらも亜急性期に病床を転換することにしました。
最初は患者さんの退院＝お亡くなりになる時を待つような病院でしたが、転換を図ったことで“患者さんをよくして地域に返していく”という、病院本来の役割を果たせるようになりました。それだけでなく、院内に活気も出てきて、病院で働くスタッフがやりがいを感じられる環境へと変化していけたんだと思います」（蒲池匡文理事長）
地域の医療ニーズに応え、スタッフがやりがいをもって医療に携われるよう、亀田病院は転換から3年間をかけて施設基準を大きく変更し、急性期病院との協力体制もしっかり構築しました。現在は一般・地域包括ケア・回復期リハビリテーション・障害者施設等の4種類の病床を備え、幅広い疾病の患者さんに対応しています。その結果、入退院数は以前の10倍ほどに増え、病院の活動性が大きく上がっただけでなく、院内の雰囲気にも良い変化をもたらしているといいます。
「新築移転によってハコが変わると同時に病院の立ち位置が変わったので、スタッフも体制もかなり入れ替わりましたね。リハビリテーション職の若いスタッフが増え、看護部でも国立病院や市立病院で看護部長をされていた方を迎え入れることで、急速に急性期病院と近しい教育体制が構築されました。これにより、急性期で働いていた若い看護師が「ワークライフバランスを重視しながら、スキルも身につけたい」ときてくださるようになり、一層新陳代謝が進みました。
一方で、人員体制が整ったことによって、ハード面の整備も進める必要がでてきました。そのため、急性期病院との円滑な連携が図れるようにと、電子カルテや遠隔画像診断であるPACSなど新システムを導入したほか、医師が実力を発揮できるよう、設備も一人ひとりの要望を聞いて揃えました」（蒲池匡文理事長）
人もハードも揃ったことで、病棟に関わるあらゆるスタッフが同じ方向を目指すようになったという同院。現在では多職種間の目線合わせのために、TQM（トータルクオリティマネジメント）の活動を通して、“患者さん視点”の醸成を目指したワークショップなども実施するなど、“患者さんをよくして地域に返す”ことに一丸となって取り組んでいるそうです。
法人全体で地域の医療ニーズに応えたい
こうした患者さんをよくして地域に返そうという動きは亀田病院だけにとどまらず、法人全体に広がってきているといいます。400の精神病床を有する亀田北病院の吉川修身院長は次のように語ります。
「長期入院患者の解消が社会的課題になりつつある中で、国は地域移行機能強化病棟、いわば地域包括ケア病棟の精神科版の導入を推奨しています。当院としても、患者さんの人生にとっての最適解を考える中で、薬や定期的な治療で一定の状態を保てる方であれば、地域で自分らしい生活を送れるよう支援する体制が必要なのではないかと考えているところです。慢性期の病床は一定数確保しつつ、移行に向けシミュレーションを始めています。当院は道南地域初の認知症疾患医療センターを設置するなど、特に認知症に関しては専門性が高く患者さんの数も多い。認知症の患者さんは身体疾患も抱えている方が多いので、亀田病院とより密に連携しながら、地域移行を進めていきたいですね」（吉川修身院長）
医師のワークライフバランスやチャレンジへのサポートも
法人全体で地域の医療ニーズに応えるべく、着実に改革を進めている社会医療法人 文珠会 亀田病院。同院では、病床機能の転換をきっかけに、医師が働きやすい環境づくりにもより一層力を入れ取り組んでいるといいます。理事長先生のフラットで話しやすいお人柄や、若いスタッフが多く、院内に活気があふれている点に惹かれたという越田吉一先生（消化器内科）は、実際に入職してみて、その「働きやすさ」も魅力のひとつに感じているといいます。
「現在は消化器内科医として外来を週に4コマ半、その他の時間を検査や病棟の仕事にあてていますが、コメディカルのサポートが厚く、本来の業務に集中できる環境が整っています。残業はほとんどなく休みも比較的とりやすいので、オンオフのメリハリをつけて働くことができていますね。当院は救急告示病院になっていますが、函館市内は救急のシステムが整っているため、実際には法人内や兄弟法人、往診している施設の患者さんなど、当院がカルテを所有している方のみ一次救急を受けている形です。救急車受入件数は年間40～50件程度と夜勤の負担も大きくはありません」（越田吉一先生・消化器内科）
働きやすさだけではありません。整形外科医として約9年同院で勤務している大本俊介先生（整形外科）は、「働きがい」も実感しているそうです。
「以前は書類仕事を溜めてしまいがちだったのですが、当院は医師事務作業補助者が配置されているので、大幅に負担が減りました。人が好きで、患者さんと話している時間に特にやりがいを感じるので、回診や外来に時間・エネルギーを割ける環境は非常にありがたいです。また、他院で手術を受けた患者さんの術後を目の当たりにできる点も魅力です。当院は市立函館病院、函館五稜郭病院、函館中央病院など、北海道の主だった大学医局の関連施設と連携しているので、整形外科医として非常に勉強になります。そうした大病院の先生方と学会で“顔の見える関係”を築く中で、現在は2週間に一度、手術に参加・見学させていただいています。病院としても快く送りだしてくださって、医師のチャレンジを積極的にサポートする風土があるなと感じますね」（大本俊介先生・整形外科）
患者さんの“安心”を担保できる存在へ
亜急性期～回復期を担う医療機関へと舵を切り、患者さんとスタッフ、双方にとっての最善を常に模索している亀田病院。地域に必要とされる病院であり続けるためには、より多くの医師の力が必要だと蒲池理事長は語ります。
「函館市内だけを見ると、急性期病院をはじめ様々な規模の医療機関が充実しています。しかし、当院が位置する市境付近には同様の役割を担う医療機関が少ないのです。しかも、隣接する北斗市や七飯町には病院がありません。2市1町という単位で見ると、当院はその中央に位置しており、人口35万人を擁する地域一帯をカバーする責務があると言えます。また、市全体で人口減少が続く中、当院が位置するエリアは唯一、新興住宅街として人口が増加傾向にある。つまり、集患の面で立地上のメリットが少なくないということです。新築移転後、当院は約10年をかけ、急性期後の治療の継続や調整を行う病院として、他院と比べても遜色のないレベルまで医療の内容を引き上げることができました。土地の利を鑑みれば、まだまだ伸びしろがあると考えています。よりいっそう連携を強化し、患者さんをいつでも受け入れることのできる、また患者さんが安心して地域に帰れるよう送り出せる、そんな病院でありたい。そのためにも、当院の方針に共感してくださる医師が必要です。ぜひ一緒にこの病院や地域を盛り上げていきましょう」（蒲池匡文理事長）
今後、日本は超高齢化社会を迎えます。高齢者医療ならではのやりがいや、治療や連携のノウハウ、患者さんとの関係の作り方などを学んで社会に貢献したい、というドクターは、「地域に根ざした病院づくり」を通して、同院で多くの知見や気づきを得ることができるのではないでしょうか。
