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企画記事 医療機能別・医師のキャリア【高度急性期編】

2025年には供給過剰に? 高度急性期はどう変わるか

2016年10月11日(兼松昭夫)

 高密度な処置を要する患者の生命を守る、高度急性期の医療機関。やりがいと共に大きな責任も伴います。国が医療提供体制の再編を進める中で、このステージをカバーしようとする急性期病院も多く、2025年の時点で供給過剰になる地域も―。今回は、そんな高度急性期を担う医療機関での業務の特徴と今後の展望を紹介します。

高度急性期病院での働き方

高度急性期病院での働き方

 各都道府県の拠点病院として三次救急に対応し、けがや病気などで生命の危険がある患者に、高密度な医療を集中的に提供します。都道府県全域だけでなく、全国各地から患者がやって来る病院も多く、大きなやりがいと共に責任も伴います。

 将来的にどのような機能を持つ病棟に高度急性期をカバーさせるのか、2016年9月現在、明確な基準はありませんが、高度急性期の病床が算定する入院料として国は救命救急入院料や集中治療室管理料やハイケアユニット入院医療管理料などを挙げています。このほか、7対1入院基本料を算定する病棟(病室)の一部が高度急性期機能を担うという見方が多いようです。

 ICUなどのユニットでは生命にかかわる患者を絶え間なく受け入れるため、スタッフの業務負担が大きくなりがちだと言われます。一方で、高度な医療機器など最先端の医療技術に触れられるため、一度は高度医療に携わりたいと語る医師も多く存在します。

 高度医療の担い手としては大学病院が代表的ですが、待遇的にはケースバイケースで、民間の急性期病院に比べ好待遇とは限らないのが実情です。

 病状が不安定で高密度な医療を要する患者を受け入れる上、大学病院では、臨床に加えて研究や後進指導もこなします。ハイレベルな医学知識はもちろん、迅速な判断力、一定の業務負荷に対応できるだけの体力が必要となるため、一般的には30~40歳代のスタッフが多く活躍しています。

今後の展望

今後の展望

 2014年度に始まった病床機能報告では、全国の医療機関の約19.1万床が高度急性期の機能をカバーしていると各都道府県に報告しました(同年7月現在)。これに対して国は、2025年時点での高度急性期の必要病床数を13万床程度と試算しています。これらを単純に比較すると、高度急性期の病床は今後、6万床ほどが過剰になる計算です。

 急性期から高度急性期へと機能を拡充・転換させようとする医療機関も多い半面、供給過剰が指摘されていることを踏まえると、高度急性期から急性期や回復期への転換が進む地域が多いとみられます。こうした動きに伴って、高度急性期からほかのステージに活躍の場を替える医師が出てくる可能性があります。

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